もしもの為に必要な保険。しかし、一方で生涯にかかる費用第2位と言われるくらい支払う金額も大きいもの。だからこそ、本当に必要な保険を必要な額だけかけておきたいものですよね。

では、実際に【もしも】のことが起こった場合にどのくらいの額が必要になり、どのくらいの額が公的に賄われるのか調べてみましょう。

高額医療制度を確認して医療保険の節約！

病気やケガで入院や通院をした場合に必要とされている医療保険。かけている人も多いのではないでしょうか？入院手術などは、お金がかかるイメージですし、いつ起こるかわからないので、貯金がない人ほど、かけていた方がいいと言われていますし、私も賛成です。

また、病気にかかわらず女性の場合、妊娠中に切迫と診断されて入院が必要になったとき、その症状が妊娠初期であれば、出産までの何カ月もの間入院しなくてはならないかもしれません。

実は、私も長男妊娠時に切迫早産と診断されて、出産までの1カ月間入院していた過去があります。毎日の点滴や、胎児の確認のためのエコーなどで、30％との医療費負担とは言え、その額は10万円くらいかかりました。

これが、もっと初期に切迫診断されていたら、もっと入院費用は膨れていたでしょう。

それくらい、若い人でも入院や手術は身近なものなんです。

しかし退院して、無事に出産も終えたある日、通帳を記帳したら健保から数万円の入金があるではありませんか。無知な私は健保に電話して確認しましたよ。何かの間違いですか？と。

しかし、これが高額医療制度による費用の返還だったのです。

高額医療制度とは

1カ月払う医療費の上限を定めて、これを超えた場合には健保から返金されるというもの。この【医療費の上限】は、年齢と年収で異なるのですが、だいたい70歳未満の平均年収の方であれば、自己負担が8万円を超えたあたりからが返金の対象になります。

また、会社によっては＋αで給付してくれる制度があることもあるので、一度確認しておくとよいかもしれません。

このあり難い制度ですが、注意点もあります。

1カ月に払う医療費の上限を定めているため、月またぎで合計8万円以上かかっていたとしても、この高額医療制度は使えない。という事。

例えば…

・2月1日～2月26日まで入院して10万円病院に支払った←高額医療制度対象〇

・1月15日～2月15日まで入院して1月に7万円2月に7万円の合計14万円病院に払った

　↑ひと月の金額が8万円以下なので高額医療制度の対象にはならない×

と下の方が多くの医療費を支払っているけれど、返金されないこともあるのです。

また、この【医療費】には、差額ベッド代や食事代は含まれません。純粋に治療を行ったものと最低限のベッド代の費用が8万円を超えた場合という事になりますので、ご注意を。

次は限度額申請と医療保険について…